ＳＡＰジャパン SAPジャパン、「SAP グローバライゼーション フォーラム 東京」を開催
2012-02-14
SAPジャパン、「SAP グローバライゼーション フォーラム 東京」を開催Tokyo - 2012年2月14日 - SAPジャパン株式会社（本社：東京都千代田区、代表取締役社長：安斎 富太郎、以下SAPジャパン）は、3月1日（木）東京都港区赤坂にて「SAP グローバライゼーション フォーラム 東京」を開催いたします。多くの企業がさらなる成長を目指して、海外進出やM&Aによるグローバル化を推し進めています。しかし、グローバル競争環境は昨今の円高や貿易自由化などの外部環境の変化によって複雑化を増しています。企業がグローバルスタンダードのレベルで事業戦略を実行し、成功するためには、リアルタイムでの複雑なグローバルビジネス動向の把握と、グローバルという舞台で優秀な人材の適切な活用、そして的確かつスピーディな意思決定実行が重要となります。
そこで、今回開催するイベントでは、日本企業のグローバル化における3つの喫緊の課題、「グローバル経営」「グローバル人材開発」「グローバル製造とサプライチェーンマネジメント（SCM）」の3テーマに沿って、企業がグローバル対応していく中で直面する課題への取り組みやそれを実現する戦略、そしてその実行を支援するSAPソリューションをご紹介します。基調講演には、株式会社ビジネス・ブレークスルー 代表取締役社長 ビジネス・ブレークスルー大学 学長 経営コンサルタントの大前 研一氏を迎え、「世界と等距離になるためのWeb型組織への変革」というタイトルで日本企業がグローバル企業として展開していく上で今後どうあるべきかについてご講演いただきます。また、ブレイクアウトセッションでは、世界80カ国で事業を展開するSAPのカスタマーネットワークからLenovo Group Limitedのバイスプレジデント シャオウユ・リウ（Xiaoyu Liu）氏による経営およびIT戦略や、元LG電子のバイスプレジデント・グローバルリーダーシップ開発担当のローレンス・スミス（Laurence Smith）氏によるLGのグローバル化戦略など、国内外にあるグローバル企業による先進的な最新事例をご紹介します。対象となるのは、日本の企業・組織のビジネスリーダーの方々で、約800人の来場を見込んでいます。＜開催概要＞
イベント名：SAP グローバライゼーション フォーラム 東京
会期：2012年3月1日（木）
場所：ANAインターコンチネンタルホテル東京（東京都港区赤坂1-12-33）
公式サイトURL：http://www.sap.com/japan/about/events/2012/gft/index.epx（http://www.sap.com/japan/about/events/2012/gft/index.epx）
以上【SAPジャパンについて】SAPジャパンは、エンタープライズ・アプリケーション・ソフトウェアにおけるマーケットリーダーとしてあらゆる業種におけるあらゆる規模の企業を支援しているSAP AGの日本法人として、1992年に設立されました。SAPは、企業が市場での優位性を保持するため、バックオフィスや役員会議室、倉庫や店頭で、さらにデスクトップ環境やモバイル環境などにおいて、企業がより効率的に協業を行い、より的確なビジネス判断を行うための様々なソリューションを提供します。企業が継続的な収益性の高い事業を実現することに貢献するSAPのアプリケーションやサービスは、世界各国183,000社以上の顧客企業に利用されています。国内でも日本企業の情報化の推進、国際競争力および企業価値の向上に貢献しています。（www.sap.com/japan（http://www.sap.com/japan/about/press/www.sap.com/japan））この文書に含まれる歴史的事実以外の記載は、U.S. Private Securities Litigation Reform Act of 1995に規定された将来の予測に基づく表明です。当社に関して使用された「見込む」、「確信する」、「期待される」、「推定する」、「意図する」、「可能性がある」、「予定である」、「予想される」、「予測される」および同様の表現は、このような将来の予測に基づく表明を示すためのものです。当社は予測に基づくいかなる表明についても、公的に更新、もしくは変更するいかなる義務も負いません。予測に基づく表明には、実際の結果と予想を大きく異ならせるようなさまざまなリスクや不確定性が含まれています。当社の将来の業績に影響する可能性のある要因については、最新版の年次報告書（Form 20-F）を含む、SAPが米国証券取引委員会（SEC）に提出した資料に詳細に記載されています。予測に基づくこれらの表明は、それぞれの日付においてのみ有効な表明であり、過度な信頼を置かないよう読者の方々にお願いいたします。
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